2020年の新型コロナ禍
感染拡大がますます広がり、医療機関がひっ迫し、経済も大きな影響を受けました。
それに伴い「変化」が求められた年でもありました。
インフラ、教育、ビジネスをはじめ、あらゆるこれまでの「当たり前」が
本当に必要なものであるのか、最適な方法はないのか模索し続け、「変化」が多く見られました。

働く場も働く人の心と身体も大きな変化の波に

ビジネスにおいてはテレワークや在宅勤務にシフトせざるを得なくなり、
ＩＣＴ化環境設備やペーパーレス化などといった働く環境面での変化を大幅に推し進めた企業も
新型コロナ禍以前よりも確実に増加したものと思われます。

働く環境が激変した分、その変化による影響が健康リスクを高めたとも言われています。
外出自粛や在宅勤務の増加による運動不足の影響やオンラインを通したコミュニケーションによる
メンタルヘルスへの影響など、「働く環境」を整えるだけではなく、企業には従業員のより
細やかな、そして働く環境の「変化」にフィットした「健康管理」が求められていきます。

「働き方改革」においてＩＣＴやテレワークが推進されてきたものの、従業員へのこうした
変化に応じた健康管理については、費用面や人手不足の面から企業規模が小さくなればなるほど
不十分なものになってしまいがちです。
しかし、これからの高齢社会、生産人口が減少していく今後において、より優秀な働き手を集めるためにも、
また従業員が長く健康で働くことができる環境をつくっていくためにも、ぜひ中小企業も取り組んでいきたい問題です。


「集合型」で行っていた健康診断や健康に関する従業員教育、また「紙」主体で管理していた
健康診断結果やストレスチェック、集団分析そして産業医面談などの方法もまたニューノーマルに
適応せざるを得ない時代へ突入しています。




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